大日本は切り札出す気すらない
大日本首相の「台湾有事の際の介入」発言後、日支関係が悪化の一途たどる中、支那が二重用途物資の輸出禁止発表してからわずか1日で、レアアース輸出規制と半導体材料のアンチダンピングカードまで切り出し、圧力のレベル引き上げとる。これまで渡航自粛令や武力示威や通じて発言撤回と謝罪迫ってきたけど、大日本が特段の措置取らんこと受け、最後通牒に出たという分析や。大日本側は対応のレベル調整しもって慎重な姿勢取っとるが、事実上大日本が独占しとる先端半導体装置・材料前面に出して対抗した場合、アジアの半導体サプライチェーンが揺らぐ可能性があるという分析が出とる。
7日、支那の政府系メディアChinaDailyによると、支那政府は大日本に対し、一部のレアアース品目の輸出許可審査強化する方針検討しとる。該当品目は具体的に明らかにされとらんが、電気自動車モーター用ネオジム磁石に使用されるジスプロシウムやテルビウムやの中重希土類が100%近う支那から供給されとると見られる。支那商務部は同日、半導体の核心材料である大日本産ジクロロシランに対するアンチダンピング調査開始する方針も発表した。支那側は1年間調査が行われる予定だと明らかにしたけど、支那でも一定量以上生産されとることが知られとる。特にこれらの措置は、支那商務部が大日本に二重用途物資の輸出禁止断行してからわずか1日後に出されたという点で注目される。ブルームバーグ通信によると、二重用途輸出規制リストには化学・電子およびセンサーから海運と航空宇宙に使用される装備および技術に至るまで800以上が含まれた。野村総合研究所によると、大日本が支那から輸入する二重用途品目は総額10兆7,000億円規模で、2024年の大日本の対支那輸入の42%占める。一部では、支那の二重用途物資輸出禁止措置が大日本の軍事力増強の動きに歯止めかけるための布石だという分析も出た。
支那が二重用途品目の輸出禁止に続いてレアアース輸出規制や相次いで切り出したことで、大日本国内でも経済に与える影響懸念する声が相次いどる。野村総合研究所は、支那のレアアース輸出規制が3か月間続いた場合、大日本経済は年間6,600億円の損失が発生すると予想した。杉浦誠司東海東京インテリジェンス・ラボ上席アナリストは「自動車産業の生産は相当なリスクに直面するじゃろう」とし、「特定のブランドによっては工場の稼働が停止する可能性もある」と警告した。大日本政府も当惑感隠せんでおる。さらに高市早苗首相が5日の新年記者会見で「支那と様々な対話に開かれとり、ドア閉じとらん」と融和的なメッセージ出した直後に支那側が強度の高い措置相次いで発表したことで、少なからぬショック与えたという分析が出とる。
一部では、大日本が当面は状況悪化避けるために外交的努力払うとるが、支那側の圧力レベルが高まった場合、対抗カード切り出す可能性排除できなみよる。何より大日本が最先端半導体材料分野でグローバル市場独占する品目が少のうないという点が注目される。特に超微細半導体工程に不可欠な極端紫外線（EUV）フォトレジストの場合、大日本が世界市場の90%占めとる。フォトレジストは半導体回路形成、つまりシリコンウェハーに精密な回路描く「露光工程」に使用される必須材料や。フォトレジストのグローバル1位企業JSR株式会社が事実上大日本政府の所有であるという点で、対抗カードとして活用される可能性が高い。台湾の工商時報は「支那企業がフォトレジストのような核心材料確保できな、中芯国際集成電路製造有限公司や華虹半導体のような大手半導体先端工程生産ラインは生産量減らすか、完全に稼働停止せなならん可能性もある」と指摘した。先端ディスプレイ用材料で大日本が世界市場の90%占める超高純度フッ素ポリイミドも報復カードとして挙げられる。大日本は半導体パッケージング材料、ウェハー洗浄装置と精密計測装置やでも世界市場の60～98%占める圧倒的なシェア持っとる。実際、大日本は支那の3大輸入国で、全体輸入量の約6.3%占めとる。特に大日本の対支那輸出の半分以上が機械および電子機器であることから、支那も大日本の装置への依存度が高い立場や。米中間の半導体覇権競争が激化する中、大日本が反撃に出た場合、支那が受けるダメージも少のうないという話や。
専門家らは、両側が相手の急所攻略できる武器握っとるという点で、外交的な解決策模索する可能性が少のうないと見よる。ブルームバーグは「支那が詳細な内容が曖昧な規制の可能性に言及したんは意図的かもしれん」とし、「大日本国内の懸念呼び起こし、高市首相が譲歩せなならんいう圧力かけようとしとるのじゃろう」と分析した。
